動画編集の仕事をするのはリスクもたくさん!?実際の失敗談も話します

 

動画編集者のJPです。

最近、僕の身近な人からも『動画編集を始めたい』という相談を受けたりすることが増えました。

副業として動画編集に取り組む人も増えてきたように思います。

そんな中で『動画編集の仕事をする上で、リスクはないの?』と思われる方も一定数いるようです。

リスクはできるだけ避けたい…

ということで今回は、動画編集歴5年以上でこれまで1300本以上の動画を制作・納品してきた僕が、動画編集を仕事にする上でのリスクについて解説していきます。

 

- 目次 -

そもそも動画編集にリスクってあるの?

 

リスクが無いことは無い

まず、『そもそも動画編集にリスクなんてあるの?』という部分についてですが、あるといえばあります。

ですが、他の個人事業としてできる仕事に比べるとリスクは遥かに低いと言えます。

例えば、副業で株式運用を行おうと思うと、掛け金全てを失うリスクを抱えます。

飲食店ビジネスを行うとなれば、少なくても1000万円の初期投資と月額数十万円のリスクは抱えることになります。

その点、動画編集はリスクはほとんどありません。

ですが、全くのゼロかというとそういうわけでもありません。

 

フリーランスの仕事には一定のリスクはある

なぜなら動画編集で稼ぐ人のほとんどは、個人事業として仕事を受注することになります。

動画編集に限らず、個人事業を行う上ではどうしても一定のリスクはつきものです。

個人事業のメリットは、労働時間に関係なく上限なく稼ぐことができるという大きなメリットがあります。

ですがやはりメリットの裏にはデメリットもあるのです。そのデメリットにリスクを含む部分があるのも事実です。

では具体的にどのようなリスクがあるのか。

僕個人の経験(失敗談)も含めながら、詳しく解説していきます。

 

動画編集をする上での具体的なリスク

動画編集を仕事にする際、まず考えられるリスクが次の3つです。

動画編集をする際のリスク

 ・未払いのリスク
 ・著作権まわりのリスク
 ・時間単価が低くなるリスク

 

順番に解説します。

 

支払いが未払いになるリスク

おそらく、これが一番想定されるよくあるリスクの1つかもしれません。

仕事を完了して納品したのにお金が支払われないというリスクです。

悲しいことに、長く動画編集を経験してる人であれば一度は経験したことがあるのではないでしょうか。

実際に僕も、十数万円の案件でしたが納品直後に連絡が取れなくなる事態が初期の頃に一度ありました。

会社員やバイトであれば未払いが起こることはほとんどなく、仮にあったとしても各方面で動けばほとんどの場合は補填されることが多いでしょう。

ですが、フリーランスにはそういった守ってくれるものがありません。

『書面の契約を結べば大丈夫なのでは?』と思うかもしれませんが、単価30万以下とかのものであれば必ずしもそうではありません。

確かに書面の契約があれば、訴訟を起こすなど法的措置をとれば回収できるかもしれませんが、数十万円の案件ではそういった法的措置を取るには、むしろコストの方が上回ってしまいます。

 

 

相手側の事務所などが分かれば催促に伺う方法もありますが、精神的にも労力的にも負担は大きいですよね。

リモートでできる動画編集であれば、クライアントが必ずしも近場ではない可能性もあります。

僕自身も、総合的に考えて当該案件は泣き寝入りすることになりました。

 

未払いが起こらないためにできること

取引先が名のある大手で信頼ができる場合はあまり危惧はしていませんが、関係性が浅い個人事業主などが相手の場合はリスクヘッジはしておいた方がいいかもしれません。

初回取引の際だけでも工夫できることはあります。

未払いのリスクをできる限り回避するためにできることは次の通り

・書面の契約書にて支払いのタイミングを明記しておく
・前払いにしてもらう、もしくは半額を前金で入金してもらう

などの工夫を講じることができます。

 

著作権まわりのリスク

動画編集をするとき、使用する動画素材などで著作権的に使ってはいけない素材を使ってしまった際に、トラブルになる可能性もあります。

特に、クライアントからの依頼で制作した制作物の中に、著作権侵害をするようなものを含めてしまうと、面倒なトラブルに発展することも…

責任の所在は契約形態などによって異なります。

基本的に著作権者が著作権侵害を訴えなければ大きな問題にならず容認されてるケースも多々あります。

ですが、こういったリスクは動画編集者として回避しておくべきでしょう。

そのため、著作権で保護されてるような素材は基本的に使わないこと。

もしどうしても必要な場合は、著作権者の了承を事前に得るなどの対策が必要です。

今や無料で使用できる著作権フリーのサイトもたくさんあるので、そういう素材を使用して編集するのが安心です。

(規約などは事前に確認しておきましょう)

 

時間単価が低くなるリスク

これは動画編集に限った話ではなりませんが、時間単価が極端に低くなる可能性があります。

普通のアルバイトであれば、最低時給が850円(2022年現在)を下回ることはありませんが、フリーランスはその限りではありません。

時給換算すれば、時給1万円超える可能性もあれば、時給300円になる可能性もあります。

思いもよらぬ低単価で消耗してしまわないために、案件を取る際におおよその作業時間の目安をつけておきましょう。

慣れてくると、『この作業はこれくらいで終わるな』というのがわかってくるので、案件を受ける際に時給換算した際に1時間あたりの金額を計算することができます。

ですが、慣れていない時にはその計算がなかなかできないので、見積もりがあまく結果的に低時給になってしまうことも。

とはいえ、マイナスになることはありませんし、それが自分のスキルアップに繋がるのであれば必ずしも悪くはないと思います。

他のビジネスであれば、働ければ働くほど赤字が出るなんてこともあり得ます。

それに比べると、動画編集はマイナスがないだけまだマシなのかもしれませんね。。。。

 

再起不能になるようなリスクはない


ということで、動画編集を行う際のリスクについて解説しました。

基本的に悪意を持って詐称行為などを行わない限り、再起不能になるようなリスクはありません。

支払い飛ばれるとか低単価の案件を受注してしまうなど、実際にそれを経験するとその時はダメージがでかいかもしれませんが、それも良い経験といえば、良い経験にもなります。

先に『大金を投資する』『著作権的にグレーを攻める』『誰かを騙す』などのリスクを背負わない限りは、失敗してもそれが経験として積み重なります。

なので、小さなリスクは許容範囲とし、がんがん行動していくことが、動画編集者として早く成功するコツなのかなと思います。

 

 

 

 

 

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